読書ノート




読書ノート No.65


 

大林稔・西川潤・阪本久美子編『新生アフリカの内発的発展』


根本 利通(ねもととしみち)


 大林稔・西川潤・阪本久美子編『新生アフリカの内発的発展-住民自立と支援』(昭和堂、2014年1月刊)。

 本書の目次は以下のようになっている。
  序説 新生アフリカにおける内発的発展の動態と展望(西川潤・阪本久美子)
  第Ⅰ部 各国・地域に見る内発的発展-住民自立に根ざす自前の民主主義
   第1章 内発的発展の国際政治経済学(勝俣誠)
   第2章 エチオピアの開発と内発的な民主主義の可能性(西真如)
   第3章 内発的発展を支えるコミュニティ種子システム(西川芳昭)
   第4章 ニジェール農民の生計戦略(関谷雄一)
   第5章 アンゴラ移住民のマーケット活動(村尾るみ子)
   第6章 自然保護への抵抗としての内発性(岩井雪乃)
   第7章 「周辺」から再考する内発的発展(阪本久美子)
  第Ⅱ部 内発的発展と外部支援-相克と協働
   第8章 モザンビーク・プロサバンナ事業の批判的検討(舩田クラーセンさやか)
   第9章 アフリカでのMDGsおよびEFA支援の功罪(石田洋子)
   第10章 開発援助政策の変遷と限界(尾和潤美)
   第11章 内発的なガバナンス政策(笹岡雄一)
   第12章 可能環境アプローチ(大林稔)

『新生アフリカの内的発展』
 第Ⅰ部は各国の具体例である。主としてフィールドワークに基づく。まず、タンザニアに関わる章から読んでみた。第6章である。この筆者のセレンゲティ国立公園とそこから排除されたイコマ人の農耕・牧畜・狩猟という複合生業の話は、前著の赤嶺淳編『グローバル社会を歩く』に詳しい。外部、特に欧米の自然保護団体と観光業が推進する野生動物保護は、地元の人たちには不条理と取られることもあり、消極的な抵抗を引き起こす。

 狩猟の技術革新による密猟の巧妙化などの「弱者の抵抗」であるが、1990年代以降「住民主体の自然保護」が唱えられるようになって学習した地域住民は法制度の改革までを視野に入れた運動の展開をめざしているという。筆者はいう。

  「イコマの人びとは、今もなお密猟となった狩猟をつづけており、セレンゲティの自然から資源を取り出して生きる技術をもちつづけている。そして、その生業活動をつづけることが、かれらの自律した文化や民族アイデンティティを維持していくことと深くつながっている。システムに従属しつつも、いざとなればそこから切り離されて生きていける基盤をたもつことができるかどうか」(P.163)。

 しかし、2013年から話題になっているタンザニアにおけるゾウの密猟の急激な進行は、外国の自然保護団体の強力な圧力を受けたタンザニア中央政府との折り合いをどうつけていくか、厳しい闘いが予想される。あるいは「弱者の抵抗」のスタイルから、権力の内側に潜り込む方向に向かうのだろうか。

 第7章もタンザニア南東部のリンディ州の話である。リンディ州は世界の「周辺」であるタンザニアのなかでも「周辺」とみなされる州である。人口密度は30州中最下位、人口増加率は29位である(2012年国勢調査)。州別の個人所得や中学校進学率はまだ発表されていないが、おそらく最下位グループを構成するであろう。いわば「遅れた」州である。筆者は5年間の国連勤務とその後の10年以上に及ぶ研究者としての調査で、そのリンディ州の主に女性世帯主世帯・シングルマザーと付きあって来た。

 独立前からマジマジの乱の後遺症で低開発ではあったのだが、1970年代の世界的には第三世界の新しい自立のモデルともてはやされたウジャマー政策で、リンディ州では強制的に集村化され、母系的氏族社会の生活が破壊されたという。女性の土地に対する権利の喪失、婚姻を伴わない出産、離婚の増加などもウジャマーの失敗と関係するのだろうか。伝統的に収穫期に行われる成人儀礼と祭りは依然として盛んで、女たちの協働脱穀や薪とりなどの協働労働は続いているし、また新たに生まれている。その一見ささやかに見える人びとの新しい社会を創造する力に気づき、それを支えていけるかがカギだという。

 第1章はアルジェリアというサブサハラの議論には登場しない国を扱う。また1962年の独立からの経緯を振り返るので50年の長期間で語られている。当時アルジェリアは、北アフリカ・アラブ世界というより、アフリカ大陸の希望の星だったのだと思う。1960年のアフリカの年、翌年のタンガニーカの独立より遅れたのは、大きなフランス人コロンの社会があり、独立戦争が熾烈だったためだ。ネルソン・マンデラを含むパンアフリカニストたちにはアルジェリアの闘いは希望だったろうし、独立を果たしたFLNベンベラ政権は南部アフリカの解放闘争に支援を惜しまなかった。膨大な石油・天然ガス資源をもち、対外従属を脱し自立するための経済を志向したはずのアルジェリアだった。

 独立から1980年までの「内向的資源加工型工業化モデルとドベルニス経済発展論」のことが説明されているが、正直よくわからない。一見すばらしく見えるこの理論の実践がなぜうまくいかなかったのか。結果は工業化が離陸せず、農業部門は衰退し、若年層の失業率は80%というべらぼうな比率に達した。解放闘争の功績で正当化されていたFLNの政権独占に対し、国民の閉塞状況のなかで数少ない自律空間だった民衆のイスラームが大きく勢力を伸ばす。筆者は言う。「国民主権にたった国家と国民をつなげる権力の正統性の根拠を民主化によって絶えず更新していかなければならない」(P.50)。


ザンビアのアンゴラ移住民

 第5章はアンゴラから難民として流入しザンビア北西部に定住している人たちの話。ザンビアの西部のいわゆるロジランドはルサカからバスでモングへ、そしてザンベジ川に沿って下ったことがある。もう30数年前のことだが、人口が希薄だったような記憶である。セナンガの町もバスの車窓から眺めたはずだ。アンゴラの内戦を逃れて移住してきた人たちの村の女たちがゆでキャッサバを発明したという話は面白いが、「柔軟な分業によるゆるやかな集団的適応が成功し合理的に現金を得ている」(P.144)とということだが、それが唯一の資源であるといわれるとちょっと首を傾げてしまう。ここらへんは、筆者の著書を読んでみるしかないのだろう。

 本論からは少しそれるが、筆者は「自主的定着難民・アンゴラ移住民」という表現を使っている。調査対象のリコロ村369人のうち、ザンビア国籍取得者45%、難民登録者1.9%、残りがどちらも持っていない成人と未成年者だそうだ(成人のなかの比率が明記されていないのが不満だが)。彼らの意識は本当に「難民」なのだろうか?というのは、モザンビーク出身のマコンデ人の子孫(祖父と両親が皆モザンビーク生まれ、自身はタンザニア生まれ)は、自分たちを難民とは思わず、マコンデは移動する民族だからと言っていたからだ。モザンビークでも内戦があり、多くの人たちがルヴマ川を渡ってタンザニアに流れ込んできたが、それは戦争が起こる前から祖父は出稼ぎに来ていたのを頼っただけだという。このリコロ村の人たちもアンゴラの故郷の村と内戦前・後で往来はあったし、今もあるのだろう。これも筆者の著書に当ってみよう。

 第4章はニジェールの話で、自然・地理的条件の厳しいサヘル地帯の農耕民、牧畜民の生き残りの戦略がテーマだが、先行研究の紹介だけで終わっている。個々の人びとの具体的な生計戦略があまり見えてこない。従って内発性の議論以前の段階で終わっている。ニジェールの砂漠も20数年前に車で走ったことがあるので楽しみにして読んだが、そこに住んでいる人びとの姿が浮かんでこず残念だった。

 第2章は、エチオピアのメレス政権(1991~2012年)の掲げた「民主的な開発主義」を検証する。メレス政権(1991~2012年)の功績(食料確保、政治的安定、「奇跡的」な経済成長)を踏まえながら、その政権が2005年のきわめて民主的な総選挙後の争乱・弾圧の後、なぜ独裁に転向したのか。民主化の旗手であると同時に独裁者であることを考える。日本の自民党長期政権、インドネシアのゴルカルの開発独裁、あるいは現在のルワンダのカガメ政権に比較は及ぶ。

 そこで、「アフリカにおける民主主義の伝統」を考えてみる。グラゲ道路建設協会の活動の具体例を引きながら、「重要なのはナショナルな民主化の取り組みに呼応するような、人びとの日常的な実践が見いだされることであり、同時に両者を結びつける社会的な運動が実現することである。こうした条件が満たされて初めて、「内発的な民主主義」がアフリカ社会のすみずみを変えてゆく」(P.74)と期待する。筆者の別の著書ではこのグラゲの例が詳細に分析されており、「民主主義」の定義も再検討が必要かもしれないと思うが、後で触れる。

 第3章は、同じくエチオピアにおいて種子の生産・保存・流通・販売という分野でのNGOの役割から内発性を見ようとする。エチオピアでは種子公社が外来種子の普及や認証などの管理をしているが、生態の多様ななかで多様な在来の種子も多くある。1994年設立された国内のNGOであるEOSAの、政府と農民との間をつなぐコミュニティ・シードバンク運営を支援している様子を紹介している。地域に根ざしたNGOを中心として、多様な関係者(農民、科学者、産業、政府)の参加、地域資源の活用と適正な技術、農民の知識に根ざした下からのアプローチで実施されたことが、「農民の権利」を実質化した内発的発展の実現につながったという。


モザンビークの狙われるミオンボ林

 第Ⅱ部は内発的発展の検証よりも、外部支援との相克というテーマになる。従って開発・援助畑でドナー側視点で見ていた人たちが多い。

 第8章は今話題のモザンビークでのJICAによるプロサバンナ事業批判の論客による検討である。ほかの11章が平均23ページであるのに、この章は51ページと長い。そして内発的発展ではなくて、外部支援(JICA)の問題点を告発している。この章が本書の目玉かもしれない。プロサバンナ事業が北部モザンビーク小農民の需要・要望から始まったものではなく、日本の経済・政治・外向的要求から開始されたことを克明にたどっている。

 2009~2012年のJICA本部やその専門家、ブラジルの日系の新聞などの資料を利用しながら、言説の変化を追う。ブラジルで行われた「不毛の大地セラードを開発した成功」をモザンビーク北部の「熱帯サバンナ」に持ち込み、世界の食料を満たし、三者(ブラジル・日本・モザンビーク)とも利益を得るというプロジェクトである。実際には人口密度もそこそこ高く農業適地であった北部モザンビークの小農を追い出し、土地収奪につながる商業的農業投資促進につながりかねない危険が暴露され、次第に批判を受けるようになる。

 この事業がモザンビークの、特に住民である北部農民の実態・営みを無視して進められてきたことを、モザンビークの市民社会が声をあげだす。モデルとされたブラジルのセラード開発の負の遺産を見直し、南南協力という名目で、ブラジル企業の利権のグローバル展開に結びついていることを指摘する。長年にわたり援助とは「ないもの」を発見し、その処方箋を描くことで開発事業を立案してきたが、今は「あるもの」に注目することの重要性が認識されるようになったという。しかし「右肩上がりの経済成長」を万能の処方箋と見なす人たちを選ぶ国民に、このプロサバンナ事業を見直すことができるだろうか。

 第9章はマラウィとザンビアにおける「万人のための教育」、ミレニアム開発目標の「初等教育の完全普及」の動きを追っている。これはタンザニアでもそうだが、初等教育が無償化され、急激に拡大する過程で教員・教室の絶対的不足による質の低下は当然起こった。この無償化は両国とも政治の思惑で選挙の公約とされ、ドナーとの事前の調整はなかったという。自国の国民を育てる初等教育くらい自前でやってほしいから、ドナーと協議する必要はない、それは主権の問題だと私なんかは思う。しかし、結局予算が足りなくて、ドナーの監督を受けることになる。

 第11章は今はやりのガバナンスについて。まぁ流行っていっても私が知らないだけで、業界の人にとっては使い古した言葉なのだろう。「統治」と言わずに「ガバナンス」と言いたいニュアンスは分かった。ガバナンスの重層性という説明は、アフリカの近現代史を考えれば当然なような気もしたが。グローバル市民社会論が成立するのか、その軸としてNGOs/NPOs/CSOs/CBOsといった市民社会組織が有効なのかもまだよく見えない。筆者は東アフリカ三国の動向を分析しているのだが、具体的な例にやや乏しい。私の知る限りタンザニアのNGOは、北側NGOの援助の受け皿がほとんどで、活動の主導権は弱く、とても内発的な意識とは言えないものが多いように見える。内発性を促進するために援助改革というもの自家撞着のような気もする。

 第10章の筆者は富裕国クラブであるOECDの開発援助委員会で働いていた。内発的発展論と開発援助政策という一見相反するものの接点、絡み合い、変遷を、内発的発展の観点からまとめている。1970年代の世銀主導の「人間としての最低限の欲求」から、1980年代の「参加型開発」、そして1996年からの「オーナーシップ」へという変遷と現在である。発展途上国の主導権といっても、援助国側の国民に対する説明責任を考えると「富裕国クラブ」の共有する西欧型民主主義社会の価値観が前提とされるということとの矛盾は存在する。途上国のCSOsや新興ドナーの登場によって、どういう変化がありうるだろうか。


マラウィの小学校の教室内

 ここで序説に戻って「内発的発展」という言葉を編者・筆者たちがどう定義しているかを再確認したい。1950~60年代の政治的独立期、1970~80年代の政治的混迷期、1990~2000年代のグローバル化期と、アフリカの現代を3期に分け、その第3期を「新生アフリカ」とみなす。この変化を分析する軸として「内発的発展」を立てた。2つの意味を持たせ、1つは分析の枠組みで「歴史的、文化的に形成された人びとの思考、集団的な反応によって変化がどのように動かされ、コントロールされ、地域独自の変化を生み出しているか」、第2は方法論で「社会変化には必ず文化が関わっていると考え、社会変化と文化との相関関係を明らかにしようとする」(P.10)という。

 第12章では編者代表がまとめの総論を記している。「そもそも言葉だけ見ても援助と内発的発展は相性が悪そうである」と、開発・援助に対する批判派であるポスト開発派の意見を紹介する。内発的発展の定義の柱である、自立・自律と文化・伝統の尊重と援助が相容れないように思えるが、その批判を乗り越えるような援助を目指したいということになる。なお、筆者は内発的発展の単位を国ではなくて地域、それも小さなコミュニティを想定している。

 筆者の提言は「可能環境アプローチ」である。私には耳慣れない言葉だが、1995年から使われている言葉で、すでに市民権を得ているという。「対象を取り巻く環境の改善をはかることによってその発展を促す援助手法」だという。その推進役は世銀/IFC(国際金融公社)だという。そのビジネス環境アプローチは新自由主義だという批判には筆者は同意していないが、アフリカ社会の構造的な歪みに留意することは認める。多様な分野での可能環境アプローチの手法・可能性を提示している。そのなかで筆者が繰り返すのはコミュニティの自己決定権の尊重・返還であり、それが自由の前提であり、開発を人権としてとらえることになるという。そしてそのためには援助国側の市民も参加し義務を負うことを主張している。

 最後に本書の筆者たちが暗黙の了解・前提と考えていると思われる「アフリカ内部での民主主義の発展」のについて考えてみたい。主に第2、6、7、8章からの考察である。まず、エチオピアの民主主義の実験を真っ向から論じた第2章の筆者の前著『現代アフリカの公共性』を読んでみた。前述のグラゲ道路建設協会と、アジスアベバの葬儀講という住民組織の事例を分析している。国家のなかの都市(市民社会)と農村(エスニシティ)という二つの統合原理(公共性)に引き裂かれる社会の中で、対抗すべき社会性(公共性)を住民組織の発展のなかに求めようとしている。しかし、その住民組織が内発的であったとしても、「ローカルNGO」として国際機関の援助の受け皿に留まっている段階では、内なる民主主義につながるのかはまだ不透明ではないか。

 同じようなことが、タンザニアの事例を第6章、第7章にもいえるような気がする。抵抗の単位が地方の民族的伝統であったり、女性の互助組織であったりするが、そこから生まれ出てくる「民主的なもの」がなかなか映像を結ばない。それは議会制民主主義ではないし、上から与えられた地方自治ではないことは明らかなのだが。私自身が民族性の主張の希薄なタンザニアという国家のダルエスサラームという大都会の疑似(?)市民社会の中に暮らしているから見えてこないのだろうか。

 やはりそれは境界線の向こうにいる「彼ら」の問題ではなく、「私たち」の問題でもある、そこをどうつなぐことができるかということになるのだろう。第8章で言われているように「我々の社会の鏡が日本の援助なのであり、援助もまた我々の社会のあり方をあぶり出している」(P.227)。3.11以降の日本の社会のなかでの反省も分裂し、経団連回帰・アベノミクスという方針選択が、モザンビークと対しているように見える。「モザンビーク開発を考える市民の会」を作ってしまう馬力に期待する一方、モザンビークのなかからの運動の声により強く期待したいと思う。

 本書は編者から贈呈していただいたので、早く通読してコメントをと思っていたが、正直なかなか理解できずに読み進むのに苦労した。まとめるにあたって読み直しをせざるを得なかったが、それでも誤読がありそうだ。私がなかなか理解できなかった理由としては、多くの筆者たちが大使館、JICA、国連という「官」の立場でアフリカの人たちと付き合った経験があるということからかもしれない。つまり筆者たちのいう「内発的発展」という用語と、私が思ってしまう「アフリカの内なる潜在力」のずれかもしれない。私自身は「援助一般」、特にドナーと呼ばれる国々や国際機関による援助にきわめて懐疑的であるからだろう。

 学術論文集で一般読者を想定していないのだと思われるが、業界用語が多用され、英語をそのままカタカナにしただけの語句が頻出し、日本語としては読みづらい文章もあった。国際機関に働く人のやむを得ない状況なのかもしれないが、これでは主流派の言説と異なる発想は生まれないのではないかと思った。

 さらに、写真や地図の記載が少ないのが気になった。調査地の地図が記載されているのは、第3、4、6、8章だけである。記述が10カ国以上にわたっているので、アフリカ全図を載せるくらいの親切があってもよかったのではないか。筆者たちにフィールドワーカーが少ないせいかもしれない。また、初歩的なミス(OAU創立年の誤記など)は気になった。



☆写真は本書のなかから。

☆参照文献:
 ・岩井雪乃「自然の脅威と生きる構え」(赤嶺淳編『グローバル社会を歩く』、新泉社、2013年)
 ・阪本久美子「開発と文化の調和と対立」(『宇都宮大学国際学部研究論集』第20号、2005年)
 ・阪本久美子「タンザニア南東部「母系制社会」の母系と父系に関する一考察」(『アフリカ研究』78、2011年)
 ・阪本久美子「コミュニティにおける「女性世帯主世帯」の生計戦略」
   (『宇都宮大学国際学部研究論集』第30号、2010年)
 ・阪本久美子「タンザニア南東部母系的社会における女性世帯主世帯の状況」
   (『宇都宮大学国際学部研究論集』第34号、2012年)
 ・西真如『現代アフリカの公共性』(昭和堂、2009年)

(2014年8月1日)






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